ゼミナール紹介
本学部のゼミナールは，学科にとらわれず，自分の興味のあるテーマに合わせて選択することができます。指導教員のもとで少人数の共同研究を行うため，活発な論議やより深い研究を行うことができます。
専門分野の専任教員がすべてゼミナールを担当しています。
担当教員の専門領域と関連して，3・4年生を対象に，2年間，徹底した個人指導がなされます。
令和3年度 開講ゼミナール
| 第一部 | 法律学系 | 外国法 | 行政法 | 経済刑法 |
|---|---|---|---|---|
| 経済法 | 刑事政策 | 刑事訴訟法 | ||
| 刑法 | 憲法 | 国際私法 | ||
| 国際法 | 社会保障法 | 商法 | ||
| 西洋法制史 | 税法 | 知的財産法 | ||
| 倒産法 | 日本法制史 | 法哲学 | ||
| 民事訴訟法 | 民法 | 労働法 | ||
| 政治学系 | 行政学・地方自治論 | 行政広報論 | 経済思想史 | |
| 経済政策論 | 計量政治学 | 現代行政論 | ||
| 公共経営論 | 公共経済学 | 公共政策論 | ||
| 公共選択論 | 国際関係論 | 国際政治学 | ||
| 社会福祉論 | 政治学原論 | 政治制度論 | ||
| 政治哲学 | 西洋政治史 | 西洋政治思想史 | ||
| 地方自治 | 都市政策 | 日本政治史 | ||
| 日本政治論 | 比較政治学 | ヨーロッパ政治論 | ||
| 労働政策 | ||||
| 新聞学系 | 映像ジャーナリズム論 | 現代メディア社会論 | ジャーナリズム研究 | |
| 情報コミュニケーション | 新聞学・ジャーナリズム倫理 | 政治コミュニケーション | ||
| 日本ジャーナリズム史 | 表象文化論 | メディア社会論 | ||
| メディア・ジャーナリズム理論 | メディア法制 | |||
| 経済学系 | 会計学 | 経営情報 | 経営戦略論 | |
| コーポレート・ガバナンス論 | コーポレート・ファイナンス論 | 国際経済論 | ||
| 財政学 | マーケティング戦略論 | |||
| 第二部 |
法律学系 | 行政法 | 経済法 | 刑法 |
| 憲法 | 国際私法 | 国際法 | ||
| 社会保障法 | 商法 | 税法 | ||
| 知的財産法 | 倒産法 | 日本法制史 | ||
| 法哲学 | 民事訴訟法 | 民法 | ||
| 労働法 |