• 2014.01
  • 『Collected papers on English legal history』
  • 『国家貴族Ⅰ,Ⅱ-エリート教育と支配階級の再生産―』
  • 『園部逸夫オーラル・ヒストリー:タテ社会をヨコに生きて』
  • 2013.12
  • 『“Kieler Fakultät und“Kieler Schule”: die Rechtslehrer an der Rechts- und Staatswissenschaftlichen Fakultät zu Kiel in der Zeit des Nationalsozialismus und ihre Entnazifizierung”』
  • 『会社法重要判例』
  • 『ヒゲの日本近現代史』
  • 『“The Theory of Moral Sentiments”』
  • 2013.10
  • 『典型担保法の諸相』
  • 『これからはじめる統計学』
  • 『階級「断絶」社会アメリカー新上流と新下流の出現』
  • 2013.07
  • Building Resilience Social capital in post-disaster recovery
  • 『犯罪統計入門〔第2版〕犯罪を科学する方法』
  • Patterns of Democracy: Government Forms and Performance in Thirty-Six Countries, 2nd ed.
  • 『イギリス政治史話』
  • 2013.04
  • 『政治哲学へ:現代フランスとの対話』
  • Journalism & Mass Communication Quarterly
  • 『スターリンのジェノサイド』
  • 2012.12
  • Internationales Zivilprozessrecht
  • 『改訂新版 思想史のなかの科学』
  • Maines Ancient Law,[ with introduction and notes by ]Pollock
  • 『フランス女性はなぜ結婚しないで子どもを産むのか』
  • 2012.10
  • Festschrift für Eduard Picker zum 70. Geburtstag
  • 『支払決済の法としくみ』
  • An Inquiry into the Nature and Causes of the Wealth of Nations
  • 『裁判官はなぜ誤るのか』
  • 2012.08
  • Building the UK’s new Supreme Court: national and comparative perspectives
  • 『日本の税制』
  • Determinants of democratization :explaining regime change in the world,1972-2006
  • 『人生の科学:「無意識」があなたの一生を決める』
  • 2012.04
  • A Paradise Built in Hell: the extraordinary communities that arise in disaster
  • 『日本公的年金政策史―1875~2009』
  • 『英語の多読に挑戦しよう』
  • 『天下無敵のメディア人間:喧嘩ジャーナリスト・野依秀市』
  • 2012.02
  • Media Debates: Great Issues for the Digital Age
  • The Criminal Responsibility of Senior Political and Military Leaders as Principals to International Crimes
  • 『ソーシャル・キャピタル入門―孤立から絆へ』
  • 『これからの「正義」の話をしようーいまを生き延びるための哲学』

TOP推薦図書紹介

推薦図書紹介

図書委員からの推薦図書 2014 Vol.5

Alexander Bruns, Joachim Münch, Astrid Stadler編『Die Zukunft des Zivilprozesses』Mohr Siebeck 2014

「民事訴訟の将来」と題する本書は,ドイツ・フライブルク大学ロルフ・シュテュルナー教授の70歳の誕生日を祝して,2013年4月27日にフライブルク大学において行われたシンポジウムの内容を一冊にまとめたものである。シュテュルナー教授は,民事訴訟における当事者の事案解明義務の理論を提唱されたドイツの著名な民事訴訟法学者である。 本書には,ミュンヒ教授による「民事訴訟の基本問題」,ブルンス教授による「民事訴訟法の諸原則についての考察」,ロート教授による「消費者のために特別な訴訟法は推奨されるか?」,アルトハマー教授による「上訴制度の将来」などの論文が掲載されている。中でも,ミュンヒ教授,ブルンス教授がそれぞれの論文において,民事訴訟の目的論,処分権主義,弁論主義,公開主義,口頭主義,直接主義などの民事訴訟の諸原則の意味内容について詳細に検討しており非常に興味深い。本書はドイツ語で書かれているため,容易に理解することは困難であると思われるが,特に大学院生には一読することをお勧めする。
[小田司教授/6F西開架]

中西康=北澤安紀=横溝大=林貴美著『国際私法』有斐閣2014年

本書は,中堅の研究者らによってまとめられた国際私法の教科書である。日本が数年前加盟した「国際的な子の奪取の民事上の側面に関する条約(ハーグ条約)」や民事訴訟法に新設された国際裁判管轄規定などの最新の問題に関する記述も含まれている。本書の特色は,最初に「本書の使い方」に関する説明が置かれ,読者のレベルに合わせて読む順序が指示されている点である。それによって,学部の国際私法の入門的講義やゼミナールなどの専門科目として国際私法だけでなく,法科大学院のレベルまでに対応できるように考えられている。また,ほとんどの国際私法の教科書においては,国際私法の記述後に国際民事手続法の記述がなされるなど,両者は明確に区別されて説明されているが,本書では,両者が有機的に結び付けられて記述されているため,全体的な理解が得られ易くなっている点も特徴といえる。本書は,学部生だけでなく法科大学院生にも有用であるが,国際取引法に関する説明が簡単に済まされているため,法科大学院を目指す学生は,入学後に国際取引の教科書で補う必要があるかも知れない。
[中村進教授/4F西開架]

J.H.Baker著『An Introduction to English Legal History』 Oxford University 2002年

イギリス法制史の標準的教科書として定評のある,ジョン・ベイカー教授Sir John Hamilton Baker(1944-)のAn Introduction to English Lawの2002年に出版された原著第4版。初版(London Butterworths 1971)の翻訳にあたる小山貞夫教授訳『イングランド法制史概説』(創文社,1975年)以来,およそ40年の時を経て,待望久しかった第4版に基づく新訳が,畏友・深尾裕造教授の手で,昨2014年1月の『イギリス法史入門』第Ⅰ部〔総論〕(関西学院大学出版会)に引き続き,12月に第Ⅱ部〔各論〕の刊行によって完結したことを心より喜びたい。第Ⅰ部〔総論〕は,初期ブリテンの法と慣習,コモン・ローの起源,コモン・ロー上位裁判所,訴訟方式,陪審と訴答,大法官裁判所とエクイティ,評議会系裁判所,教会裁判所,司法審査制度,法律専門職,法文献,法創造を扱い,付録として,1 令状見本,2 訴訟記録登録見本を収める。第Ⅱ部〔各論〕は所有権法史,契約法史,不法行為法史,身分法・家族法史,刑事法史を収録。本書は,ベイカー教授が編者として現在進行中のOxford History of the Laws of England, 13 vols., Oxford University Press 2003-)への橋渡しになることはいうまでもない。現代,EUとの関係もあり,国民法学としてのコモン・ロー法学がその歴史の終焉を迎えつつあるのかもしれない。まさにそうした時代であればこそ,ベイカー教授のイングランド法史研究の成果を通して,『ローマ法の精神』のみならず,『コモン・ローの精神』に触れることにも大きな意味があることを改めて確信する。
[吉原達也教授/6F東開架]

Peter Mair著『Party System Change : Approaches and Interpretations』 Oxford University1997年

メア(Peter Mair)は,過去四半世紀の政党研究において,世界で最も指導的な立場にあった政治学者の一人である。しかし,彼は,2011年8月15日に急逝した。本書Party System Change : Approaches and Interpretationsは,彼の生前唯一の単著であるが,刊行から既に二十年近くが経過しているとはいえ,今でも何ら価値を失っておらず,政党研究における必読書となっている。本書は,彼が最も脂ののっていた時期に発表した代表的な論文を集めたものである。たとえば,カルテル政党(cartel party)モデルや政党システムの競合構造に関する議論は,メアによる政党研究においては,最もオリジナリティをもっており,後の政党研究にも大きな影響を及ぼしたものである。世界でも日本でも,カルテル政党モデルをめぐっては,賛否両論のさまざまな立場から議論が展開されている。メアが初めてまとまったかたちでカルテル政党モデルを発表したのは,1995年の論文においてであったが,本書は,同論文を所収しており,それだけでも手に取る価値のある一冊だと思われる。また,政党システムの競合構造についても,世界の状況はもちろんのこと,日本の政党政治の変容を考える際にも有用な枠組みを提示しており,本書から得られる示唆は多岐にわたる。
[岩崎正洋教授/5F西開架]

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