- 2016.01
- 『 England`s Treasure by Forraign Trade 』
- 『 Prozessrecht und materielles Recht 』
- 『聞き書緒方貞子回顧録』
- 『はじめてのＥＵ法』
- 2015.12
- 『Das Mutterrecht : eine Untersuchung über die Gynaikokratie der altén Welt nach ihrer religiösen und rechtlichen Natur, Stuttgart』
- 『Coalition Governments in Western Europe』
- 『ハンナ・アーレント「戦争の世紀」を生きた政治学者』
- 『平成２６年改正会社法のポイントと実務』
- 2015.10
- 『RECHT GENAU：Liber amicorum für Jürgen Prölss zum 70.Geburtstag 』
- 『 The General Theory of Employment Interest and Money 』
- 『憲法徒然草』
- 『誠実という悪徳』
- 2015.06
- 『ネパールの女性グループによるマイクロファイナンスの活動実態：ソーシャル・キャピタルと社会開発』
- 『民主政治はなぜ「大統領制化」するのか―現代民主主義国家の比較研究』
- 『教養としての冤罪論』
- 2015.04
- 『福島原発，裁かれないでいいのか』
- 『第一次世界大戦』
- 『 Handbook of peace and conflict studies』
- 2015.01
- 『Die Zukunft des Zivilprozesses』
- 『国際私法』
- 『An Introduction to English Legal History』
- 『Party System Change : Approaches and Interpretations』
- 2014.12
- 『ジェンダー学への道案内 四訂版』
- 『法人税法の理論と実務』
- 『The general theory of employment, interest and money』
- 2014.10
- 『Adam Smith: An Enlightened Life』
- 『世界の技術を支配するベル研究所の興亡』
- 『Gesetzliche Zinsansprüche im Zivil- und Handelsrecht』
- 2014.07
- 『Capital in the Twenty-First Century』
- 『二院制議会の比較政治学：上院の役割を中心に』
- 『環境と文明の世界史』
- 『第２版 司法福祉入門： 非行・ 犯罪への対応と被害者支援』
- 2014.04
- 『永久平和論Ⅰ・Ⅱ』
- 『“War by Contract: human rights, humanitarian law, and private contractors”』
- 『“Journalism and Society”』
TOP推薦図書紹介
推薦図書紹介
図書委員からの推薦図書 2014 Vol.1
サン-ピエール著 本田裕志訳『永久平和論Ⅰ・Ⅱ』 京都大学学術出版会 2013
ルソー，カント，クーデンホフ＝カレルギーとあげれば，皆さんは「平和思想家」を連想されることでしょう。そうです，こうした平和思想家たちに大いに影響を与えた思想家がサン-ピエール（1658～1743）なのです。日本の学界ではあまり正面から取り上げられることがなかった（したがって忘れられた思想家）サン-ピエールの著作の本邦初訳が本書です。
18世紀フランス啓蒙思想の時代を生きた著者は，一流貴族出身のカトリック聖職者であり（したがってサン-ピエール師と呼ばれるのです），当時のフランスの学問的権威（一時アカデミー・フランセーズの会員でした）と，絶対王政の政治権力との中枢に近い位置に身を置きながら，反伝統的・革新的かつ世俗主義的思想傾向を持っていたのです。だからこそ，ヨーロッパのキリスト教諸国の君主・首脳たちが連合条約を締結し，これによって「ヨーロッパ連合」を設立するという構想を本書で述べているのです。現代EUの思想的原点は，このサン-ピエールにあったと言うべきでしょう。この時代の政治思想史や政治史を研究する方たちに大いに参考になります。学生時代にじっくりと取り組んでみる格好の文献だろうと思っています。
（藤原孝教授／4F東開架）
Francesco Francioni and Natalino Ronzitti 著『“War by Contract: human rights, humanitarian law, and private contractors”』 Oxford University Press, 2011
21世紀になって発生した一連の対テロ戦争やイラク戦争において，民間軍事会社（private military and security companies，以下PMSC）は後方支援から直接の戦闘参加まで幅広い業務に従事するようになった。そして，PMSCの職員が紛争地で民間人を殺傷する事件も起きている。
本書では，近年問題となっているPMSCについて，特に国際人道法と人権法の観点から，28名の各分野の専門家が論じている。現在の国際人道法では，軍人が戦闘を行ない，民間人は軍事行動に参加しないことが大前提となっている。戦争は，正規の軍人により構成される軍隊が行なうものなのである。このようななか，たとえば敵に捕らえられたPMSCの職員は，ジュネーヴ諸条約により捕虜資格を与えられるのか？あるいは，PMSCの職員が犯罪をおかした場合，だれがどのような責任をとるのか？
2008年9月に調印されたモントルー文書によると，武力紛争においてPMSCは国際人道法と人権法を順守しなければならない。しかし，この文書は重要な指針を示してはいるが，法的拘束力はない。こうした状況のなかで，本書はPMSCに関して法の現状を示すとともに，今後この分野において法が発展する方向性を示唆している。
(喜多義人准教授／6F西開架)
Denis McQuail 著『“Journalism and Society”』SAGE 2013
本書は，長年にわたって，英語圏のジャーナリズム教育・研究関連の著作を多数手がけてきたデニス・マクウェールの最新著作である。本書の狙いは，インターネットが張り巡らされ，ビッグデータが新たな情報空間を創出しつつある今日の社会環境の文脈に，20世紀前半にほぼ確立された感のあるジャーナリズムの原理原則論を当てはめ，様々な角度から再検討を加えることにある。 結果として，商業至上主義のメディア産業全般と，社会改良を目指すジャーナリズムの思想と行動を，一般社会がわかるように差別化することが重要であると説く。そのために，ジャーナリズム側が，自覚的にメディア産業とは異なる自らの責任について，継続的・積極的に説明していくこと，すなわちメディア・アカウンタビリティが必要であるとの主張が，従来よりも明確に展開されるものとなっている。 公情報を機密化する法整備の進展や放送分野への政治介入など，日本のジャーナリズム環境の厳しさを示す事例が増している。マクウェールらが提示してきたニュースメディアの責任論は，ジャーナリズムの機能分析に対するひとつの研究スタンスを提供しており，日本を対象とする場合にも参考となろう。
(別府三奈子教授／5F西開架)
