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毎日新聞に臼井哲也教授(国際マーケティング論)の見解が掲載されました

9月28日(月)の毎日新聞(東京版夕刊2面)の「ウィズコロナ、変わる消費 足元の幸せ、大切に」という特集記事において,臼井哲也教授の見解が掲載されました。

 <臼井教授の見解(記事一部引用)>
 デジタルシフトが進むとすれば、実際の買い物の現場はどう変わっていくのだろう。国際マーケティングを専門とする日本大教授、臼井哲也さん(49)は、既に完全なネット社会になっているとされる中国の例を挙げ、こう話す。「中国のショッピングモールなどで生じている動きは、衣料など物の売り場がどんどん縮小し、フードコートをはじめ、食品関連の売り場が増えていることです」
ショッピングモールなど実際に店を構える「リアル店舗」は、ネット通販に押されている。品ぞろえやスピード、価格の安さでかなわないためだ。コロナ禍の中では、感染リスクの少なさからもオンラインは優勢となっている。ただリアル店舗には客を五感で楽しませたり、実際に体験を提供したりできる強みがある。「食」に関する取り組みはその強みを発揮できるカギだ。「既に日本の店舗でも食品重視の動きが進んでいますが、今後はさらに加速するでしょう。例えば、百貨店は『デパ地下』だけスピンアウトする(独立する)可能性だってあります」(一部省略)

【参考URL】
毎日新聞「ウィズコロナ、変わる消費 足元の幸せ、大切に」(2020年9月28日配信)
https://mainichi.jp/articles/20200928/dde/012/040/014000c
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